2026年6月の診療報酬改定により、医療DX推進に関連する加算が統合・再編され「電子的診療情報連携体制整備加算」が新設されました。

厚生労働省は「医療DX令和ビジョン2030」を掲げ、2030年頃までに電子カルテの普及をはじめとするデジタル化を推進する方針を示しています。今回の「電子的診療情報連携体制整備加算」新設は、その流れを受けたものであり、医療機関のデジタル化対応が診療報酬上でも評価される動きが強まっています。

「医療DXはいずれ対応しなければ」と感じながらも、後回しになっていたクリニックも多いのではないでしょうか。しかし、6月の新制度を機に、具体的な一歩を踏み出す絶好のタイミングです。

クリニックに求められる主な対応

1.電子カルテの導入

医療DX対応の基盤となるのが電子カルテです。
紙カルテからの移行により、受付・診察・会計の流れが一元化され、スタッフの業務負荷の軽減にもつながります。
クラウド型であればサーバー設置不要で導入しやすく、省スペース・省コストでの運用も可能です。

「無床クリニックにおける電子カルテ活用例」もあわせてご覧ください。

2.オンライン資格確認

マイナンバーカードを活用した保険資格の確認です。窓口業務の効率化や返戻リスクの低減につながります。

3.患者向けデジタル対応

Web予約やキャッシュレス会計など、患者さんの利便性を高める取り組みです。スタッフの電話対応・会計業務の負荷軽減にも効果があります。

4.電子処方箋への対応

電子カルテと連携することで、処方業務の効率化や薬局との情報共有がよりスムーズになります。

「電子処方箋と電子カルテの連携で広がる医療DX」もあわせてご覧ください。

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診療報酬の動向からも、医療DXへの対応は「いつかやること」から「今取り組むこと」に変わってきています。すべてを一度に進める必要はありませんが、自院の現状を整理するところから始めてみませんか。

電子カルテの導入や医療DX対応についてのサポートは、東日本サポートセンターまでお気軽にご相談ください。